プロ投資家の養分になるよりインデックスファンドを買おう!

株・投資信託

最近のインデックスファンドやETF投資の盛り上がりについて、さわかみ投信の澤上さんが下記にネガティブとも取れる物言いをされていました。

「投資で早期リタイア」ブームにひと言(澤上篤人): 日本経済新聞 (nikkei.com)

アクティブファンドにとってみれば望ましくない展開となっているわけなので無理のないことかもしれません。しかしながら、個人投資家を相手に商売をしているのであれば、良い商品を安く購入できる環境に進化していることを素直に喜んでも良いのではないかと思います。

特に驚いたのは、インデックスファンドの運用資産拡大を「バブル」とおっしゃられていることについてです。同じ金融ビジネスに携わるものとして強い疑問を感じます。老後の年金を懸念した若者が生活費を削って毎月積み立てをしているケースなども多くあるわけですので、ようやく適正投資が根付いてきたと私は感じています。

このような風潮が日本でも根付きはじめたことは非常に喜ばしいことです。
個別銘柄投資というのは、プロの投資家や事業会社に個人投資家がカモにされるという構造があったのではないかと思うのです。これがインデックスファンドやETFの運用資産拡大によって解消されるという点も素晴らしい効果であると思っています。

具体的には、下記3つの効用があると思っています。

  • プロ投資家とも対等以上に戦える
  • 事業会社から提供される情報量と質の格差が解消される
  • 事業会社に監視の目を光らせる=企業価値向上につながる

順番に見ていきたいと思います。

プロ投資家とも対等以上に戦える

アクティブファンドでインデックス投資を大幅に上回るパフォーマンスを上げる投資家ももちろんいます。巷でいわれているように、ほとんどのアクティブファンドがインデックスファンドに勝てないというのは言い過ぎている部分もあるのだと思います。

ただし、一番の問題点はやはりアクティブファンドにもベンチマークがあり、TOPIXや日経平均をかなり意識した運用をせざるを得ないということではないでしょうか。

TOPIXを意識しながら、遊びの部分で銘柄に強弱をつけてベンチマークを上回るパフォーマンスを目指す。これだけみると理にかなっているのですが、信託報酬という毎年かかる手数料がアクティブファンドでは高すぎます。アクティブファンドでは平均で2%弱程度でしょうか。

対するインデックスファンドやETFなどの信託報酬は最近では0.1%程度も当たり前になってきました。長期の資産形成の過去実績では、3-6%程度の年率での利回りが達成されています。ここに2%信託報酬を払わなければならず、しかもインデックスファンドにかなり連動するとしたら私は買おうとは思いません。この信託報酬が、プロ野球選手のような年俸を貰っている運用担当者の懐に収まるわけですから。こういった人たちの養分になりたくなんてありませんよね。

事業会社から提供される情報量と質の格差が解消される

個人投資家の皆様が個別銘柄を投資する際に、どういった方法で銘柄分析を行っているのでしょうか?決算短信、決算説明会資料、四季報などからでしょうか。財務を勉強されている方は有価証券報告書などを読み込んでいるかもしれません。

分析力についていえば、プロ投資家は本業でそれに従事しており、しかも秀才レベルの頭脳がそろっていますので、個人投資家がかなわないのは無理もありません。

加えて、これだけフェアディスクロージャーが叫ばれている中で、情報格差の問題も大きいと思うのです。
まず、プロ投資家である大株主などは、個別で事業会社のトップとの面談がセットされます。事業会社も大口顧客的な立場である大株主には特別待遇というところでしょう。

会社のHPで書かれている情報だけでは、なかなか会社の事業環境や戦略、本音をつかむことができません。これを解消するには、きちんとした面談があってはじめて可能です。一人ひとりの個人投資家にこれを行うことは不可能であり、投資環境はどうしても劣後してしまいます。

また余談ですが、そもそも事業会社と近い立場でものを聞けるアナリスト達の分析でも完璧ではありません。破綻したライブドア事件直近の投資評価は「強気」がほとんどでした。本当の会社の姿を理解するのはプロでも難しいことです。

この手間と、自分に分析力があるという幻想を取り除いてくれるインデックス投資は素晴らしいものです。

事業会社に監視の目を光らせる=企業価値向上につながる

個別銘柄投資をしている方は、議決権って行使していますでしょうか。

私は恥ずかしながら1回も行使したことがありません。理由はあまりインセンティブを感じなかったせいです。羅列される新任役員が良いのか悪いのかなどについてチェックの目を光らせている個人投資家の存在を私は聞いたことがありません。

ですが、これでは事業会社から見た個人投資家の地位は一向に向上するわけはありません。「アクティビスト」と呼ばれる、様々な提案をしてくるプロ投資家がいます。事業会社の立場からすると、彼らは面倒で手をぬけない投資家ですが、その対局にあり対応が楽なのが個人投資家と言わざるを得ません。

これは選挙の構造に似ています。若者が一向に選挙権を行使しないので、投票率の高い老人に有利な政策ばかりがとられ、現政権も既得権益を守ろうとしていますね。

インデックスファンドが増えると、その増加した議決権は専門の運用会社が厳しくチェックすることになります。このチェック機能は近年厳しくなってきており、事業会社へは良い刺激となっています。

最後に

こういった様々な効果をもたらすインデックスファンドの運用資産が拡大することは非常に良いことであると思います。

ですが、現状0.1%程度となっている信託報酬をさらに下げるような要求は控えたほうが良いのかなと思います。なぜなら、先に述べた議決権の行使だけをとっても運用会社1社1社の議案の正しさを判断するなど非常に労力がかかるはずです。

手数料競争に拍車がかかり、これらがきちんと行われなければ本末転倒だと思うのです。

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インデックス投資を積み立てるコツはこちらの記事にてご紹介しています。

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